悩んだ末に開業を決意し、クリニックの根幹となる理念も決めた──。そうなると、いよいよ具体的な準備のスタートです。しかし、開業地・物件の検討や資金調達の段取り、申請に関する書類の手配など、やるべきことはまさに山積み。一体何から手をつければいいのでしょうか。「開業準備は場所探しから」という考え方もありますが、惚れ込んだ物件にこだわるあまり賃貸契約ばかりを先行し、余計な家賃を払うことになったという事例もあるので要注意です。そこで、やみくもに奔走してしまわないためにも、まず開業時期を決めてしまうことをおすすめします。長くて険しい道のりも、ゴールまでの期間が分かっていれば意欲もわきますし、迷うことも少なくなるはず。スムーズな計画遂行のためには、適切な目標設定が第一と心得ましょう。

開業時期を決めるにあたって、ぜひ意識していただきたい点があります。それは、「開業のタイミングが世の中のニーズに合っているか」ということ。たとえば内科であれば患者が増える寒い時期に、耳鼻咽喉科であればインフルエンザや花粉症シーズンにオープンする方が有利です。「毎年恒例とも言えるようなニーズに、わざわざ開業を合わせる必要があるの？」と思われた方もいらっしゃるかもしれません。しかし、勤務医時代には関心の薄かった家賃や人件費などのランニングコストは、当然開業初月からかかってきます。そのうえ新規のクリニック経営というのは、軌道に乗るまで１年以上もの月日を費やすのは珍しくありません。つまり、開業当初に充分な来院患者数を獲得することは、想像以上に重要であるということ。初めて経営者の立場に立たれる先生にとって、船出が“順調過ぎて困る”ということはありません。スタートダッシュを成功させ心の余裕を生み出すためにも、開業のタイミングは慎重に検討なさって下さい。

さらにもうひとつ、開業時期を決める際に考慮すべき点があります。それは、現在の勤務医としての仕事をきちんと引き渡す期間の確保。たしかに法令では最低14日前に意思表示をすれば退職できることが定められています。しかし、実際そのような直前になっての退職の申し出が、医療現場に混乱をもたらすことはご存知のことでしょう。できる範囲で結構ですので、円満退職が可能なタイミングを見計らうようにしてください。
というのも、これは社会人としてのマナーやモラルというだけの話ではないからです。とくに現在勤務している病院の近くで開業する場合など、勤務先との関係は良好である必要があります。今の患者さんの中には、先生との信頼関係から独立後のクリニックに通ってくれる方もいるでしょう。その場合、見方によっては今の病院から患者さんを奪うことになるのです。意外に狭いこの業界で「仁義を欠いた医師」とのレッテルを張られると、スタッフやクリニック関係者の応援が得づらくなることも考えられます。開業時期の設定の際は、くれぐれも「退職のタイミングが適切かどうか」の視点を忘れないようにして下さい。大勢の方に望まれる開業というのも、成功する秘訣の一つですから。