電子カルテの導入費用の相場をご紹介しましたが、導入費用が無料で済む場合から、1000万円以上かかる場合もあります。導入費用にそれだけ幅が出るのは、電子カルテのシステムによって金額が大きく異なることが理由です。

オンプレミス型がクラウド型か

オンプレミスとは、サーバーやソフトウェアなどの情報システムを自社の施設内に設置して運用する方法で、院内に電子カルテ用のサーバーを設置することとなります。オンプレミスはセキュリティ面で安全性が高いですが、初期費用は500万円前後まで高額になるケースがあります。また保守費用なども見込む必要があります。
一方、院内にサーバーなどを設置せずクラウドサービスを利用するのが、クラウド型。オンプレミス型に比べてセキュリティ面で劣りますが、費用は大幅に抑えることができます。

メディコムのオンプレミス型は基本費用を抑えて、クリニックにあわせてカスタマイズできるので、クリニックの成長にあわせて組み合わせを変えられる電子カルテです。＜クラウド活用も可能＞

医事一体型電子カルテシステム Medicom-HRf Hybrid Cloud

レセコン一体型か

多くの医療機関で、電子カルテと合わせてレセコンの導入も行い、効率化を進めています。その場合、電子カルテとレセコンを単独で導入するより、設定面や互換性のことを考えて、レセコン一体型を導入した方が安心できるのではないでしょうか。すでにレセコン導入済の医療機関様が追加で電子カルテを導入するより、レセコン一体型（レセコン＋電子カルテ）の電子カルテの導入の方が、費用は高くなります。

導入サポートを依頼するか

電子カルテを導入しても、システムの設定に手間取ったり、使い方を把握するまで時間がかかったりすることが想定されるでしょう。効率化のために電子カルテを導入しても、それを使いこなせなければ、作業時間が増えるだけです。そこで、電子カルテの設定や操作に関して、導入サポートを利用するかどうか、検討する必要があるでしょう。導入サポートには費用がかかりますが、電子カルテの操作に少しでも早く慣れて日々の作業の効率を上げるなら、導入サポートの依頼を考えていいのではないでしょうか。

カスタマイズ可能か

電子カルテには、各医療機関にあわせてカスタマイズが可能な場合があります。記入項目を追加したり、診療科ごとにカルテのフォーマットを一部変更したり、より使いやすくするためにリクエストを出すと、通常の導入費用よりコストが高くなります。
ちなみにクラウド型の電子カルテは、利用できるメニューがあらかじめ設定されており、カスタマイズは難しいケースが多いです。

ライセンスの数

電子カルテのライセンスとは、その電子カルテにログインできる人数のこと。例えば5人の医師が同時にログインする場合、5つのライセンスが必要となります。このライセンスの数は医療機関の規模が大きくなるほど増え、ライセンス数が多いほど導入費用が高くなります。

電子カルテ導入の流れについて詳しくはこちら

電子カルテには、導入費用のほかに、月々の運用費用がかかることをご紹介しました。それ以外にも、メンテナンスや周辺機器の用意など、さまざまな費用が発生します。導入後に思わぬコストがかかり困った事態に陥らないために、電子カルテを導入するとどのようなコストが必要となるのか、事前に把握しましょう。

ハードウェア費用

電子カルテを使う際、パソコンやプリンター、スキャナーなどの機器が必要です。既存の機器をそのまま使える場合は問題ありませんが、電子カルテの種類によって、利用できる機種が限定される場合、新しい機器の準備が必要になることが考えられます。また快適に電子カルテを利用できるよう、十分なスペックがあるかどうかなど、事前に確認することが大切です。

周辺システムとの連携費用

電子カルテを導入したら、複数の診療科目やさまざまな検査機器などと連携させると、作業のさらなる効率化が図れます。しかし各種機器と電子カルテを連携させるためには、電子カルテと機器の双方で、連携の設定を行わなければならずその費用が発生します。

サポート・メンテナンス費用

電子カルテを継続して安定的に利用するためには、各種のメンテナンスが欠かせません。また利用している最中になんらかの不具合が発生した場合に備え、サポート体制についても確認しておきましょう。このようなサポート・メンテナンス費用は月額の運用費用に含まれている場合が多いですが、事前にサポート・メンテナンス費用について確認することをおすすめします。

システム更新費用

クラウド型の電子カルテの場合、アップデートされた最新のシステムが常時利用できるのですが、院内にサーバーを設置するオンプレミス型の電子カルテの場合は、そのようなシステムの更新ができません。そのため、5～7年に1度システムの更新を行う必要があり、その際は導入時と同程度の費用が発生します。ただし、最近ではOSサポート終了のタイミングや各社サポート可能期間をもとにハードのみ更新することも可能になってきていますので、メーカーに、将来的にどのような費用が発生かを確認しつつ、年間あたりのコストや作業効率のことを考えて、導入を検討することが大切でしょう。

作業の効率化が図れるとはいえ、導入と運用に費用がかかるのが電子カルテです。そこでそれらの費用を抑えるためのポイントをご紹介しましょう。

予算を明確にする

電子カルテやレセコンの費用相場を把握したら、事前にこれらにかけられる予算を設定することが必要です。この予算をベースに、導入するべき電子カルテを比較検討していくことができます。また月々の運用費用についても、予算を明確にすると、ひとつの判断基準となります。

総コストを算出する

電子カルテを比較検討する際、導入費用だけで比べるのでははなく、総コストを算出しましょう。月々の運用費用や周辺機器の準備にかかる費用なども含めて、総額で年間にどのくらいの費用がかかるのか比べることが大切です。また将来、院内設備や医師の数を増やすなど規模拡大の予定があるなら、利用者の増加も見込んだ予測コストを出しておくといいでしょう。

公的な補助金制度を検討する

日本政府が、電子カルテの導入など医療の情報連携を推進しており、電子カルテの導入費用について補助する制度があります。例えば、経済産業省の「IT導入補助金」や、厚生労働省の「医療機関・薬局等における感染拡大防止等の支援」などを利用できる可能性があります。これらの補助金で、導入費用の負担を軽減できるでしょう。

当社製品で適用可能性のある補助金・税制について詳しくはこちら

電子カルテの導入費用だけを見ると、高額だと感じる場合があるかもしれません。しかし電子カルテを使うと、紙のカルテにはない利便性を感じられるはずで、さまざまな院内の作業の効率が大幅にアップすると期待できます。導入費用に各種の運用費用を加え、さらに利用できる補助金を考慮して、費用対効果を考えて導入を検討してはいかがでしょうか。